健康診断を受けたい！公的医療保険の種類や費用負担について詳しく解説

健康診断を受けたい時に気になるのは、公的医療保険や費用負担についてだと思います。日本では全ての国民が公的医療保険に加入しているので、健康診断で費用の負担がなく受けられる場合や、費用の助成がある場合があります。しかし、加入している公的医療保険の種類や、被保険者か被扶養者なのか、健康診断を受ける方の年齢などによって健康診断が義務付けられていなかったり、費用の助成がない場合もあるので注意が必要です。

この記事では、公的医療保険制度の種類や各医療保険による対象者と検査項目の違い、個人で健康診断を受ける場合の費用について解説していきます。

北千住駅から徒歩2分の東京千住・尚視会健診プラザでは、健康診断や人間ドックに特化したクリニックです。さまざまな種類の健康診断や、オプションの人間ドックコースも用意していますので、お気軽にご相談下さい。

公的医療保険制度の種類

公的医療保険制度とは、日本国民全てに加入が義務付けられている医療保険制度です。日本では国民皆保険制度が導入されています。国民全員が公的医療保険に加入し、保険料を支払うことで、お互いの負担を軽減しているのです。

【医療費の自己負担について】

日本の公的医療保険制度には、「被用者保険」、「国民健康保険」、「後期高齢者医療制度」の3種類があります。公的医療保険制度の加入は、就労状況や年齢によって異なります。

被用者保険とは、会社に勤めている人やその家族を対象にしていて、主に4つに分類できます。

保険料は被用者の給料水準によって定められていて、傷病手当金や出産手当金などさまざまな給付があることも特徴です。

国民健康保険は、農家やフリーランス、非正規雇用者などが加入する市町村が運営する医療保険制度です。保険料は世帯収入や資産額、世帯人数に応じて世帯主が負担します。被用者保険に比べて保障が手薄な場合があるので、民間の保険などで補うことが大切です。

後期高齢者医療制度とは、75歳以上もしくは65歳以上で障害をもつ高齢者を対象とする公的医療保険制度です。75歳以上になると勤務状況にかかわらず、それまで加入していた医療保険から、自動的に後期高齢者医療制度に加入することになります。75歳以上の一般所得者が、窓口で払う医療費の負担割合は原則1割です。しかし、令和4年10月1日から一般所得者のうち、一定以上の所得がある人は、2割負担に変わったので注意が必要です。

「本人」か「家族」かをチェックしよう

健康診断を受ける時は、自身が公的医療保険に加入しているのか、家族が公的医療保険に入っていて、自身は被扶養者として加入しているのかをチェックしましょう。自身が公的医療保険に加入している場合、定期健康診断の受診が義務付けられています。加入している医療保険や企業によっては、集団健診を行っている場合もあります。費用の負担がなく受けられる場合や、費用の助成などありますので調べてみましょう。

自身が被扶養者として公的医療保険に加入している場合、加入している保険やご自身の年齢によって、健康診断に使える補助金が異なります。年齢が40歳未満の方は、助成がない場合もありますので、事前に確認しておきましょう。

保険による対象者と検査内容の違い

日本では国民皆保険制度によって、国民全員が何らかの公的医療保険に加入していますが、それぞれ加入している公的医療保険によって健康診断の内容や費用は異なります。また、健康診断を受ける方の年齢や、被保険者か被扶養者かによっても検査内容や費用が異なる場合があるので、健康診断を受診する前に自身が加入している公的医療保険を確認することが大切です。

40～74歳の国民健康保険の方

40歳以上の被保険者や被扶養者が対象となる健康診断は、特定健診です。特定健診とは「特定健康診査・特定保健指導」を意味し、心臓病や脳卒中を引き起こすとされる、メタボリックシンドロームの予防と改善を目的に実施されています。

国民健康保険に加入する40歳から74歳が対象で、75歳を迎える方は誕生日の前日まで、年内に40歳を迎える方は4月1日から受診できます。特定健診にかかる費用は自治体によって異なりますが、おおよそ無料から数千円程度とされています。検査項目やオプションによっても変わってきますので、事前に確認をしましょう。

40歳未満の国民健康保険の方

特定健診の対象とならない、40歳未満の国民健康保険に加入している人に向けて、特定健診に準じた健康診査を実施していることがあります。健康診断の対象や費用、検査内容は、自治体によってさまざまなので事前に調べましょう。

被用者保険の被扶養者の方

被用者保険に加入している被保険者本人には、労働安全衛生法に基づいて、年1回の定期健康診断の実施が義務付けられています。この定期健康診断にかかる費用は、事業者の負担となるのが一般的です。

被用者保険に加入している被保険者本人の配偶者や子どもなどの被扶養者の健康診断は、40歳から74歳の方には特定健診の実施が義務付けられています。しかし、40歳未満の被扶養者は努力義務とされているだけなので注意が必要です。

健康診断に使える補助金の有無や利用方法は、加入している健康保険組合のWEBサイトなどで確認しましょう。

企業の健康保険組合の被扶養者

企業が加入している健康保険組合によっては、被扶養者に対して健康診断の実施や助成を実施していることがあります。受診条件や費用、検査内容は健康保険組合によって異なるので、事前に確認してください。

協会けんぽ（全国健康保険協会）の被扶養者

協会けんぽに加入している場合は、40歳から74歳の被扶養者に特定健診の補助が受けられます。特定健診の当日に窓口で支払う金額は、受診する医療機関によって異なるので注意が必要です。40歳未満の被扶養者には、健康診断の補助は行っていません。

健康診断を個人で受ける場合の費用は？

健康診断は病気の診断や治療を目的としていない自由診療なので、保険は適応されません。健康診断を個人で受ける場合、基本的に全額自己負担になります。費用は受診する医療機関や検査内容によって異なるので、事前に確認をしましょう。

医療機関によって、個人で健康診断を受ける方向けに、一般的な健康診断の項目を受けられるコースやプランを用意しているところもあります。特定健診や定期健康診断と同じ内容で、人間ドックよりも比較的安い料金で受けられることが多いです。

健康診断と併せて人間ドックも検討しよう

人間ドックでは、健康診断よりもさらに詳しく総合的に検査をするため、健康診断では発見の難しい病気も見つけられる可能性があります。

人間ドックとは？検査内容

人間ドックとは自覚のない病気や将来病気を引き起こす可能性のある身体の異常を早期に発見し、早期治療や予防に繋げるための総合的な検査です。

一般的な健康診断の検査項目が約10〜20項目なのに対し、人間ドックの検査項目は50項目以上に及ぶので、より詳しい検査が可能です。検査内容としては、身体測定、血圧、眼科検診、呼吸機能検査、聴力検査、胸部X線検査、上部消化管X線、上部消化管内視鏡、血液検査、尿検査、便潜血検査、内科検診を含みます。

一般的な人間ドックの他に、脳を重点的に調べる脳ドックや、女性特有の病気を調べるレディースドックなどがあるのも特徴です。年齢や既往歴、血縁者の既往歴、生活習慣などに応じて、発症リスクがありそうな病気を見つけるのに役立ちます。

人間ドックのメリットデメリット

人間ドックの最大のメリットは、検査する項目が多いので早期発見できる病気の数が多く、将来的な病気の発症リスクの把握ができることです。いろんな角度から身体を調べるため、自覚症状のない病気も見つけることができます。また、オプションで検査を追加できることも利点のひとつです。気になる病気がある方は、基本の人間ドックに、オプションを追加してまとめて検査しましょう。

デメリットとしては、人間ドックは検査項目が多いため、時間と費用が多くかかってしまうことです。時間と費用を抑えつつ、詳しい検査をしたいという方には、健康診断に含まれていない検査項目を、オプションで追加して検査するのもおすすめです。

東京都足立区で健康診断・人間ドックを受けるなら

健康診断を受けたい時は、自身が加入している公的医療保険について知る必要があります。公的医療保険の種類や、健康診断を受ける人が被保険者本人なのか被扶養者なのかでも、検査項目や費用の負担が変わってきます。年齢でも受けられる健康診断が変わってきますので、健康診断を受ける際は、加入している公的医療保険を確認してみましょう。

東京都足立区で健康診断や人間ドックを受ける際は、北千住駅から徒歩2分に位置する東京千住・尚視会健診プラザにお越しください。当院は、人間ドックや健康診断に特化したクリニックです。一般健診や協会けんぽの健康診断、標準人間ドックの他、オプションの人間ドックコースも用意しています。診察や検査は平日に加えて土曜日・日曜日も行っていますので、ご都合の良い日を選んでお越しください。

当院の外来診療の予約は、WEBで24時間受け付けているため、来院から検査までの流れもスムーズに行うことが可能です。院内での待ち時間削減にもつながりますので、ぜひご予約の上、お越しください。

健康診断センターのご予約はこちらから

人間ドックのご予約はこちらから